限定されたアクセス手段

Amazon.co.jp内に奇妙な「Web文芸誌」が誕生した。イースト・プレス社が今日から運営・創刊を始めた「マトグロッソ」である。

マトグロッソはポルトガルで「深い森」を意味する言葉で、思想家の内田樹さんが命名。森見さんの新作「熱帯」のほか、国立国会図書館の長尾真館長と作家の円城塔さんの対談、作家の伊坂幸太郎さんがその日に楽しんだCDなどを紹介する連載、漫画家・萩尾望都さんのSF小説などを掲載する。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1005/24/news076.html

確かに執筆陣の名前を見ると豪華そうに見える。しかしWebサイトとしての構造はとても奇妙だ。http://matogrosso.jp/ に直接アクセしようとすると、Amazonの「文芸・評論」カテゴリページ（ http://www.amazon.co.jp/b/?ie=UTF8&node=466284 )にリダイレクトされてしまう。カテゴリページの右にあるバナーからでないとアクセスできない。りファラーを見てリダイレクトをかけているようだ。TwitterでうっかりURLを流したのだが、僕のフォロワーは何のことだかさっぱり分からなかったことだろう。

奇妙なのはアクセス手段だけではない。「文芸誌」と銘打っているものの、本文はほとんどが画像でできている。要は本文をコピペできない。RSSはあるらしい（2010/05/24 23:15修正 RSSフィードからもAmazonへリダイレクトされる）。

グーグルで「マトグロッソ」というキーワードで検索しても、検索結果にhttp://matogrosso.jp/そのものは表示されない。一応、コンテンツの画像にaltタグで説明は入っているのだが、リダイレクトがかかっていれば検索エンジンで見つけても意味がない。

成功した「フリー」と失敗した「フリー」

http://accelerated-afterimage.com/2010/03/日経新聞「web刊」とリンクエコノミー/ でも書いけれど、紙ベースのメディア会社がネットで少し本気を出そうとすると、こうやって斜め上に行くのはなぜだろう。トップページからアクセスされることを想定しているどころか、特定の経路からしかアクセスを認めない。どういうことなのだろう。

「掲載作品は連載終了後、同社から書籍化を検討する。」と上記のNews記事にはある。もしやクリス・アンダーソン『フリー』を読んでうっかり勘違いしてしまったのか、勘違いした人にそそのかされたのだろうか。『フリー』は基本的に内部相互補助の話を延々しているだけの本である。もしこれが俗に言うフリー戦略である場合、「マトグロッソ」のケースはアンダーソンの分類に従うと「直接内部相互補助」にあたる。つまり無料のものを餌に別の有料の物を買ってもらおうという、極めて古典的なものだ。『フリー』は期間限定ながら本文すべてをウェブから読めるようにした。似たような例に岩瀬大輔『生命保険のカラクリ』や角川歴彦『クラウド時代と<クール革命>』がある。『生命保険のカラクリ』はpdfで全文無料配布をした。僕もiPhoneの『GoodReader』アプリに入れて通勤電車の中で読んだ。『クラウド時代と<クール革命>』は、書籍発売までの期間、無料でウェブサイトで読むことができた。

『フリー』と『生命保険のカラクリ』はおそらく成功事例として数えていいだろう。直接内部相互補助は、無料でモノをバラまいて別のもので金を回収する。こういった書籍の場合、ネットで本文を公開し、リアル世界の方で金を稼ぐ。『フリー』は単に無料公開分が宣伝となって売れたわけではない。『フリー』の内容そのものが、ウェブで全文無料公開という自らのプロモーション戦略を称揚しているのだ。理論にして実践。この自己言及的な構造が、『フリー』のヒットをもたらした。『生命保険のカラクリ』は、生命保険という一般的な商品を解説しつつ、ライフネット生命という自社製品のプロモーション・ブランディングも兼ねている。最悪、本が買われずpdfファイルだけ読まれても、会社や保険商品のイメージ向上につながれば御の字だ。一方、『クラウド時代と<クール革命>』はウェブでの無料公開が、単に本の宣伝にしかならない。自らのプロモーション構造を書籍の内部で称揚するわけでもなく、書籍以外のお金のパスがあるわけでもない。

そして「マトグロッソ」の場合はどうだろう。Amazonという書店の中からしか見れないというのは、確かに書籍化した後、本を売るためにはかなり好都合だろう。だがそもそもそれまで読まれ続けるのだろうか？　これだけアクセス経路を限定しては、本末転倒な気がする。

河内孝「アマゾン・ジャパンでは今年10月前後のキンドル日本語版サービス開始を目指しているという」
http://journal.mycom.co.jp/column/media/046/index.html

Kindleのビジネスモデル

Engadget Japan 「Kindle DTPは、電子ブックリーダー Kindle やPC、iPhoneなどで読める電子本 Kindle Editionの「自己」出版サービス。」

http://japanese.engadget.com/2010/01/20/kindle-70-6/

通常のamazon―出版社間の場合

先月末、米大手出版社のMacmillanは、Amazonに対して、Kindle上での電子書籍の販売価格を15$に引き上げるよう要求した。

そして交渉の結果、Macmillanの書籍はKindle上での販売上限価格を上げる代わりに、Amazonが売り上げの30%を受け取る「エージェンシーモデル」へと変更された。

Kindle 従来モデルとエージェンシーモデルの比較

つまり、これまでAmazonはベストセラーの電子書籍が売れれば売れるほど赤字を出す状態だった。

河内孝「ベストセラーについて定価を紙製のほぼ半額と固定しているという。店頭28.95ドルの書籍の場合、出版社に14.50ドル程度を支払う。一方、キンドルは価格を平均、9.99ドルに固定しているから一冊売るごとに約4.50ドル損をすることになる。」
http://journal.mycom.co.jp/column/media/046/index.html
大原けい「出版社側にとっては、ハードカバーが売れようが、キンドル版がダウンロードされようが、同じ売上げが懐に入ってくる」
http://www.dotbook.jp/magazine-k/2010/02/03/macmillan_vs_amazon/

Kindle Digital Text Platform（DTP）の場合

Amazon DTP における従来モデルと70%モデルの比較

国内出版社の対応は？

冒頭に書いた通り、Kindleが日本語書籍をいつ扱うかはまだ正確には判明していない。

佐々木俊尚「日販に総量規制をするという噂について」

http://togetter.com/li/4480

Kindleが現在アメリカで収入源としている雑誌や新聞の市場に、どれだけ日本で食い込めるかがカギになりそうだ。（ただこちらも雑誌協会が2年越しの壮大な実験を行っているなど、先行き不透明な材料もある。）

日本雑誌協会　雑誌デジタル配信実証実験「Parara」

http://www.j-magazine.or.jp/parara.html

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